• 検討中リスト
  • 閲覧履歴

【最新版】経営母体別の医師平均年収と働き方を比較

【経営母体別】医師平均年収と働き方を比較

医師の年収は、診療科や働く医療機関などにより大きく変わると言われます。

本記事では、国公立病院や大学病院、医療法人などの「経営母体」という切り口から医師の平均年収や働き方を比較してご紹介します。

「もっと年収を増やしたい」という思いはあるけれど、「自分の適正年収が分からず、具体的な検討が進まない」という方もいらっしゃるかもしれません。

今後のキャリアプランを立てる際の参考値の一つとして、ぜひ参考になさってください。

経営母体別・医師の平均年収ランキング

年収の差は、生涯年収として考えると大きな差となります。

各経営母体における医師年収の傾向を把握して、今後のキャリアを考える際の検討材料にしていきましょう。

では早速、中央社会保険医療協議会の「第23回医療経済実態調査 (医療機関等調査) 報告」(令和3年)からみていきます。

勤務医の平均年収が高いのは「医療法人」

▼経営母体別・勤務医の平均年収(一般病院)

その他(公益法人、医療生協、社会医療法人、学校法人、その他の法人など)1,535万円
医療法人(医療法人である民間病院など)1,506万円
公立(都道府県立、市町村立、地方独立行政法人立病院など)1,472万円
法人その他全体(私立大学の付属病院、社会福祉法人、一般社団法人、一般財団法人など)1,467万円
社会保険関係法人(健康保険組合及びその連合会、共済組合及びその連合会など)1,427万円
公的(日本赤十字、済生会、厚生連、北海道社会事業協会など)1,384万円
国立(国、国立大学法人、独立行政法人国立病院機構、国立高度専門医療研究センターなど)1,323万円

※中央社会保険医療協議会「第23回医療経済実態調査 (医療機関等調査) 報告」をもとに編集部作成

同じ勤務医であっても経営母体によって医師の平均年収は異なり、なかでも医療法人(民間病院)で働く医師の年収帯は高めの水準であることが分かります。

経営母体による医師年収の差が生まれる理由としては、公的病院や社会保険関係の法人は財政面が苦しい中で経営している、不採算部門であっても地域医療を守るという社会的な使命を担っている、といったことが考えられます。

なお、公務員扱いとなる国公立病院で勤務する医師は、外勤が不可となっている場合が大半ですが、医療法人の場合は、非常勤勤務などの副業を認める施設も多数あります。

収入面を重視して考えるのであれば、医療法人(民間病院)に勤務することが一番の近道といえるでしょう。

経営母体別の働き方と医師の年収

経営母体別の働き方と医師の年収

続いて、経営母体別に働く医師の労働環境や担う役割、そして年収についてみていきます。

大学病院での働く医師の働き方と年収

大学病院で勤務する医師は、最先端医療や研究などのアカデミックな活動にも打ち込める環境が整備されているなど、大学病院ならではのメリットを多く享受することができます。

また、関連病院が多く多様な診療経験を積めることや、幅広い人脈を築く機会に恵まれることも大きな魅力といえるでしょう。

一方で医師の年収は民間病院の勤務医より低い水準となっており、私立と国立では国立大学病院の方がより低い傾向があります。

なかでも若手医師の年収の低さは顕著となっており、厚生労働省「臨床病院における研修医の処遇」によると、臨床研修医の推計年収を大学病院と臨床研修病院で比較した場合、1年次で約140万円、2年次で約190万円もの開きがみられています。

国公立病院での働き方と医師の年収

国公立病院などの公的な医療機関では、民間病院と同じように一般的な診療も行いますが、先進医療や高度治療を担っている点が大きな特徴です。

また救急・災害時の対応や政策医療などの利益率にとらわれない医療を継続し、地域医療を確保していくための重要な役割も果たしています。

そのため多くの医師を抱えながらも利益が少ないことから、医師の年収水準も低いものとなります。

なお勤務する医師は公務員または準公務員であるため福利厚生が充実しており、規定に基づいて退職金も支給されるというメリットがあります。

医療法人(民間病院)での働き方と医師の年収

医療法人とは、医療法に基づいて医師や歯科医師が常勤する診療所、介護老人保健施設を開設する法人のことです。

都道府県や国などによる認可や検査があるほか、団体内に執行機関や社員総会が設置されています。

なお、厚生労働省「令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況」によると、病院総数の約69%、診療所総数の約43%にあたる医療機関の開設者は医療法人であり、医療法人は日本の医療の根幹を支える存在であるといえます。

医師の年収を見てみると、上述の通り数ある経営母体の中で医師の年収水準は特に高い傾向があります。

ただし、大学病院や国公立病院と比べて利益を重視するような風潮が強かったり、医師一人が担う業務や責任の範囲が広くなったりすることもあります。

これらのことも年収の高さに繋がる要素であることをあらかじめ理解しておくと、転職時のミスマッチ防止になるでしょう。

医師が今よりも年収を上げる3つの方法

医師が今よりも年収を上げる3つの方法

医師の年収について経営母体という視点から確認したところで、最後に医師が収入を増やすための方法について考えてみましょう。

アルバイトをする

常勤先以外にも副業先があり、アルバイトをしているという医師は多くいます。

普段とは異なる環境での診療や、常勤先で担当している領域以外の医療も経験できるため、スキルアップという面でもアルバイトは有効といえます。

ただし、初期臨床研修医や公務員など、アルバイトすることが禁止されている場合もあります。アルバイトを検討する際には、就業規則等に反していないかについても、必ず確認しておきましょう。

民間病院へ転職する

大学病院や国公立病院に勤務している医師の場合、民間病院への転職は年収アップへの近道となります。

公的な施設での勤務と比較すると、医師一人が受け持つ患者数が多くなるなど 業務量が増える可能性はありますが、その分自身の働きが年収に反映される形となるはずです。

担当する業務の内容や量をしっかりと確認しながら検討を進めることで、入職後にミスマッチを感じることを未然に防げるでしょう。

医師が不足しているエリアの医療機関へ転職する

へき地や離島をはじめとした地域や医療機関では医師の需要が高く、供給が足りていない状況が常となっています。

そのため医師招聘に力を入れているケースが多く、高い水準で給与が設定される傾向があります。

年収アップに加えて、このような地域や医療機関で働くことは、医師としての大きなやりがいを感じることができるかもしれません。

ただ、業務が多忙なため情報収集まで手が回らない…という方も多いのではないでしょうか。

転職を検討する医師の情報を集める場合には、医師専門のエージェントに相談するのも方法のひとつです。

Dr.転職なびでは、医療経営士資格を有するコンサルタントが、お一人お一人に寄り添ったキャリアプランなど多くの選択肢をご案内させていただきます。

今の自分の適性年収が知りたい。もっと評価してくれる勤務先を探してみたい。

という先生は、ぜひお気軽にDr.転職なびのコンサルタントまでご相談ください。

▼よく読まれている関連記事はこちら▼

Dr.転職なび編集部

ライター

Dr.転職なび編集部

医師の転職、キャリアアップ応援コンテンツを提供する「Dr.なび」編集部です。医師転職サービスを提供する株式会社エムステージが運営しています。

転職・アルバイトの情報をお探しの医師の方、キャリアアップをお考えの方、ぜひお問い合わせボタンからご相談ください。

関連記事

ページトップへ戻る