突然ですが、これまでに「同じ年代・診療科の医師と比べて、自分の年収は低いのか、高いのか？」と考えたご経験はありませんか？
同僚など身近な医師の給与事情が気になっても、お金に関する話題はどこか聞きづらさを感じてしまいますよね。

本記事では厚生労働省などが開示しているデータを調査し、年代別、性別、勤務先別、診療科別など様々な視点からみた「医師の平均年収」をご紹介します。

いまの自分の年収と比べてどうか、ご自身の現在地を確認するうえでの参考値としてご活用ください。

働き方別にみる医師の平均年収

中央社会保険医療協議会「第２３回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告」（令和3年）によると、医療法人や国公立病院、大学病院などで働く勤務医の平均年収（※）はおよそ1,445万円です。

一方開業医の平均年収はおよそ1,704万円で、勤務医と比べて高い給与水準であることが分かります。

勤務医（※）	1445.3万円
開業医	1704.5万円

（※）「国立」「公立」「公的」「社会保険関係法人」「医療法人」「その他」「法人その他全体」の「平均給料年（度）額」と「賞与」を合計した金額の平均値を算出。

性別にみる医師の平均年収

厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」による男女別の医師平均年収は、男性でおよそ1,469万円、女性で1053万円となっています。

性別	平均年収	平均年齢と平均勤続年数
男性	1469.9万円	46.8歳、8.0年
女性	1053.7万円	39.9歳、6.4年
男女計	1378.3万円	45.3歳、7.7年

※厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに編集部にて作成
※企業規模計（10人以上）のデータを参照。「きまって支給する現金給与額」×12（か月）に「年間賞与その他特別給与額」を合計。

女性医師の平均年収は、男性と比べて400万ほど低い結果となっています。
その背景としては、女医の場合は育児や出産などのライフイベントによって勤務時間や日数に制約が出てしまうケースが多いこと等が考えられます。

年齢別にみる医師の平均年収

引き続き、厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」にて年代別の医師平均年収を確認したところ、以下のような結果でした。

年代	平均年収	平均年齢と平均勤続年数
20代前半	583.2万円	24.5歳、0.5年
20代後半	654.8万円	27.6歳、1.3年
30代前半	939.3万円	32.4歳、2.7年
30代後半	1259.5万円	37.8歳、4.1年
40代前半	1478.1万円	42.6歳、5.7年
40代後半	1655.7万円	47.4歳、8.7年
50代前半	1908.6万円	52.5歳、11.8年
50代後半	1701.2万円	57.4歳、12.0年
60代前半	1833.9万円	62.4歳、14.8年
60代後半	1783.4万円	67.2歳、14.6年
70代以上	1607.2万円	75.3歳、20.0年

※厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに編集部にて作成
※企業規模計（10人以上）のデータを参照。「きまって支給する現金給与額」×12（か月）に「年間賞与その他特別給与額」を合計。

全体的には年齢が上がるにつれて平均年収も高くなり、30代後半では1,000万円を超えるケースが多いようです。
50代前半をピークにして、50代後半からは緩やかに低下する傾向もみられます。

勤務先別にみる医師の平均年収

続いて、中央社会保険医療協議会「第２３回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告」（令和3年）にて経営母体別の医師平均年収を確認していきます。

経営母体	平均年収
医療法人（医療法人である民間病院など）	1,506万円
公立（都道府県立、市町村立、地方独立行政法人立病院など）	1,472万円
法人その他全体（私立大学の付属病院、社会福祉法人、一般社団法人、一般財団法人など）	1,467万円
社会保険関係法人（健康保険組合及びその連合会、共済組合及びその連合会など）	1,427万円
公的（日本赤十字、済生会、厚生連、北海道社会事業協会など）	1,384万円
国立（国、国立大学法人、独立行政法人国立病院機構、国立高度専門医療研究センターなど）	1,323万円
その他（公益法人、医療生協、社会医療法人、学校法人、その他の法人など）	1,535万円

※中央社会保険医療協議会「第２３回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告」をもとに編集部にて作成

同じ勤務医であっても経営母体によって医師の平均年収は異なり、なかでも医療法人（民間病院）で働く医師の年収帯は高めの水準であることが分かります。

経営母体による医師年収の差が生まれる理由としては、公的病院や社会保険関係の法人は財政面が苦しい中で経営している、不採算部門であっても地域医療を守るという社会的な使命を担っている、といったことが考えられます。

診療科別にみる医師の平均年収

次に独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」にて、主たる勤務先における診療科別の平均年収を確認しました。

診療科	平均年収
内科	1247.4万円
外科	1374.2万円
整形外科	1289.9万円
脳神経外科	1480.3万円
小児科	1220.5万円
産科・婦人科	1466.3万円
呼吸器科・消化器科・循環器科	1267.2万円
精神科	1230.2万円
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科	1078.7万円
救急科	1215.3万円
麻酔科	1335.2万円
放射線科	1103.3万円
その他	1171.5万円

※独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」をもとに編集部作成

なお、主たる勤務先における年収が500万円未満である医師が占める割合が高いのは、放射線科（11.6％）、内科（10.6％）、小児科（10.1％）でした。

一方、主たる勤務先における年収が1,000万円以上である医師が占める割合が高いのは、脳神経外科（81.6％）、外科（79.1％）、産科・婦人科（77.7％）という結果となっています。

地域別にみる医師の平均年収

最後に厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」から、都道府県別の医師平均年収を見ていきましょう。

都道府県	平均年収
北海道	1481.6万円
青森県	1252.7万円
岩手県	2000.9万円
宮城県	1120.5万円
秋田県	1269.7万円
山形県	995.8万円
福島県	1065.2万円
茨城県	1391.8万円
栃木県	1062.2万円
群馬県	1312.5万円
埼玉県	1215.9万円
千葉県	1157.1万円
東京都	970.2万円
神奈川県	1094.2万円
新潟県	1134.9万円
富山県	962.9万円
石川県	1288.1万円
福井県	903.3万円
山梨県	1461.0万円
長野県	856.9万円
岐阜県	1383.8万円
静岡県	1434.1万円
愛知県	1295.3万円
三重県	1395.5万円
滋賀県	1103.9万円
京都府	1161.2万円
大阪府	1213.1万円
兵庫県	1407.1万円
奈良県	993.0万円
和歌山県	985.6万円
鳥取県	828.0万円
島根県	1036.5万円
岡山県	1104.6万円
広島県	837.9万円
山口県	1624.4万円
徳島県	995.1万円
香川県	850.6万円
愛媛県	1331.0万円
高知県	1465.0万円
福岡県	735.7万円
佐賀県	1316.4万円
長崎県	1379.1万円
熊本県	1212.1万円
大分県	1217.2万円
宮崎県	1351.0万円
鹿児島県	1227.1万円
沖縄県	1183.0万円

※厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに編集部にて作成

一般企業などの場合は、地方に比べて都心の年収の方が高いというケースが多くありますが、医師の場合は異なる実情がみられます。

大都市圏である東京都で970.2万円、大阪府で1213.1万円、福岡県で735.7万円となっており、都心で働く勤務医の平均年収が特別高いという状況ではないことが伺われます。

全都道府県の中で最も高いのは岩手県の2000.9万円、次いで山口県、北海道などの地方が続いています。

地方では慢性的な医師不足となっているエリアもあり、医師に対する需要の高さから高額年収が提示される場合もあるでしょう。
また医師が不足していることにより医師一人あたりが担う業務量が多く、労働時間が長くなってしまうことも一因となっているかもしれません。

医師が年収を上げるためには「転職」も1つの方法

ここまで、様々な切り口から医師の平均年収を確認してきました。
それでは医師が「今より年収を上げたい」と思ったときには、どのような方法が有効なのでしょうか。

医師の年収は、勤務先によって大きく変動する

医師の勤務先には、国公立病院や大学病院、民間病院、クリニックなど様々な選択肢があります。

一般的には、大学病院の勤務医の平均年収は、800~1,000万円と言われています。

より専門性の高い症例や最新の医療技術を経験できるなど、医師としてのスキルを高められることが大きな魅力の大学病院ですが、年収面では民間病院と大きく差があります。

現在、大学病院に勤務している医師であれば、民間病院に転職をすることで大幅に年収を上げることができる可能性があります。

年収を上げたい医師にとって「転職」は有効な手段

ここで、実際に「Dr.転職なび」を利用して転職を成功させた医師のデータをご紹介します。

「年収アップ」を目指して転職する医師は多い

転職理由として最も多いのは「人間関係」、次いで「収入アップ」、「長時間労働」となっています。

半数以上の医師が、転職によって年収を上げている

また今回の転職で年収が上がったかどうかを尋ねたところ、常勤先における給与額が転職前よりも上がった医師は全体の55.6％を占めています。

勤務日数を尋ねた質問では、「週5日以上」の勤務をしていた方が64.7％を占めていましたが、転職後は50.5％まで減少。一方で、18.2％であった「週4日勤務」の方が占める割合については、転職後は33.3％まで大きく増加しています。

このような働き方の変更等が背景となり「年収が下がった」というケースもおよそ24％ありますが、全体的に見ると 過半数の医師は転職によって常勤先の年収をアップしているということが分かります。

なお、具体的にどのくらい年収が上がったか尋ねたところ、全体のおよそ6割の医師は「300万円以上年収が上がった」と回答しており、中には700万円以上年収が上がったという医師もいました。

以上、さまざまな切り口からみる医師の平均年収と、年収を上げるための方法をご紹介しました。
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